JPhOの沿革
| 2005年8月 | 世界物理年の記念行事として第１回物理チャレンジを開催(at 岡山県閑谷学校) 。任意団体「物理チャレンジ・オリンピック日本委員会」が科学技術振興財団(JSF)の支援を受けて開催。 | |
| 2006年7月 | 国際物理オリンピックに初めて日本代表選手団を派遣 | 第37回国際物理オリンピック・シンガポール大会 |
| 2010年 4月30日 |
『世界水準の物理入門』刊行 |
丸善より |
| 10月31日 | JPhO設立総会 | 科学技術館 初代理事長 有山正孝 |
| 11月19日 | 設立申請書を内閣府に提出 | 定款 |
| 2011年 3月11日 |
NPO JPhO設立認証 |
（奇しくも東日本大震災の日） |
| 3月23日 | NPO登記完了 | 平成23年度のJSTとの契約をJPhOとして締結して活動開始 |
| 9月 | 会報第１号発行 | |
| 2012年 4月1日 |
JPhO事務局を東京理科大学神楽坂校舎１号館13階に設置 | 日本物理学会事務局より移転 |
| 5月20日 | 第１回プレチャレンジ | 秋田県立秋田高等学校 |
| 5月26日 | 第１回通常総会 | 東京理科大学１号館111号教室 第２代理事長 北原和夫 |
| 10月 | ステップアップ研修スタート | 第２チャレンジ参加者のうち希望者を対象にした通信添削研修 |
| 2014年4月 | 『Physics Olympiad』刊行 | World Scientificより |
| 2015年7月 | IPhO 2022 日本大会が承認 | IPhO国際役員会(インド)で2022年国際物理オリンピックの日本開催が承認。 |
| 2018年9月 | ファーストステップ研修スタート | 第１チャレンジ参加者のうち希望者を対象にした通信添削研修 第３代理事長 長谷川修司 |
| 2019年6月 | NPOから公益社団法人を目指した一般社団法人設立を承認 | 第８回(令和元年度)通常総会 |
| 7月 | 一般社団法人「物理オリンピック日本委員会」設立 | ７月３１日付けで登記完了。今後、公益社団法人化の申請。 |
| 2020年 4月1日 |
公益社団法人「物理オリンピック日本委員会」設立 |
3月27日付けで公益認定。4月1日に登記。今後、公益社団法人とし活動を行う。 定款 理事長挨拶 |
| 7月12日 | 第１チャレンジ理論コンテストをオンライン形式で実施 |
新型コロナウイルス感染症の伝染拡大のため、物理チャレンジの実施形態を変更。 参加者へのお知らせ |
| 7月20, 21日 | ヨーロッパ物理オリンピック・オンライン大会に参加 | 国際物理オリンピック2020が中止となったが、EuPhOに参加して選手全員メダルを獲得。 |
| 9月20日 | 第２チャレンジをオンラインで理論コンテストのみで開催. 実験コンテストは実施できず。 |
Zoomによる監視によって試験を実施。 |
| 2021年 5月17日 〜24日 |
アジア物理オリンピックに日本チーム初参加 | 台湾主催のオンライン大会 金メダル１、銀メダル１，銅メダル３，入賞２を獲得 |
| 2022年 8月23日 〜26日 |
第２チャレンジを３年ぶりに現地開催（アクリエひめじ） | コロナ対策、リモート採点、ハイブリッド表彰式など新しい対策で現地開催。 |
| 2023年 6月18日 |
JPhO定時社員総会にて役員交代が可決 | 第４代理事長 渡辺一之 |