沿革
2005年
- 8月:世界物理年の記念行事として第1回物理チャレンジを開催(岡山県閑谷学校)。
任意団体「物理チャレンジ・オリンピック日本委員会」が科学技術振興財団(JSF)の支援を受けて開催。
2006年
- 7月:国際物理オリンピック(IPhO)(第37回シンガポール大会)に初めて日本代表選手団を派遣。
2010年
- 4月30日:『世界水準の物理入門』刊行(丸善より)
- 10月31日:物理オリンピック日本委員会(JPhO)設立総会。
- 11月19日:設立申請書を内閣府に提出。
2011年
- 3月11日:NPO法人 JPhO設立認証。
- 3月23日:NPO法人としての登記完了、平成23年度のJSTとの契約をJPhOとして締結して活動開始。
- 9月:会報第1号発行。
2012年
- 4月1日:JPhO事務局を東京理科大学神楽坂校舎1号館13階に設置。日本物理学会事務局より移転。
- 5月20日:第1回プレチャレンジ(秋田県立秋田高等学校)。
- 5月26日:第1回通常総会(東京理科大学1号館111号教室)。
- 10月:ステップアップ研修スタート。
2014年
- 4月:『PhysicsOlympiad』刊行(WorldScientificより)
2015年
- 7月:IPhO国際役員会(インド)で、IPhO2022 日本大会が承認。
2018年
- 9月:ファーストステップ研修スタート。
2019年
- 6月:NPO法人から公益社団法人を目指した一般社団法人設立を承認。
- 7月:一般社団法人「物理オリンピック日本委員会」設立。
2020年
- 4月1日:公益社団法人「物理オリンピック日本委員会」設立。
- 7月12日:第1チャレンジ理論コンテストをオンライン形式で実施。新型コロナウイルス感染症の伝染拡大のため、物理チャレンジの実施形態を変更。
- 7月20・21日:ヨーロッパ物理オリンピック(EuPhO)・オンライン大会に参加。国際物理オリンピック2020が中止。
- 9月20日:第2チャレンジをオンラインで理論コンテストのみで開催。実験コンテストは中止。
2021年
- 5月17日~24日:アジア物理オリンピックに日本チーム初参加。
2022年
- 8月23日~26日:第2チャレンジを3年ぶりに現地開催(アクリエひめじ)。コロナ対策、リモート採点、ハイブリッド表彰式など新しい対策で現地開催。
2025年
- 2月3日:2025年度から第1チャレンジに、総合コースと理論コースの2つのコースを設置を発表。











