Japan Physics Olympiad, JPhO, JPhO
物理オリンピック日本委員会

事務局

公益社団法人 物理オリンピック日本委員会(The Committee of Japan Physics Olympiad, JPhO)は、全国物理コンテスト「物理チャレンジ」の開催事業、および国際物理オリンピックやアジア物理オリンピックへの日本代表団派遣事業を通して、物理学に対する関心の喚起、科学技術人材の育成を推進する公益社団法人です。

沿革

2005年

  • 8月:世界物理年の記念行事として第1回物理チャレンジを開催(岡山県閑谷学校)。
    任意団体「物理チャレンジ・オリンピック日本委員会」が科学技術振興財団(JSF)の支援を受けて開催。

2006年

  • 7月:国際物理オリンピック(IPhO)(第37回シンガポール大会)に初めて日本代表選手団を派遣。

2010年

  • 4月30日:『世界水準の物理入門』刊行(丸善より)
  • 10月31日:物理オリンピック日本委員会(JPhO)設立総会。
  • 11月19日:設立申請書を内閣府に提出。

2011年

  • 3月11日:NPO法人 JPhO設立認証。
  • 3月23日:NPO法人としての登記完了、平成23年度のJSTとの契約をJPhOとして締結して活動開始。
  • 9月:会報第1号発行。

2012年

  • 4月1日:JPhO事務局を東京理科大学神楽坂校舎1号館13階に設置。日本物理学会事務局より移転。
  • 5月20日:第1回プレチャレンジ(秋田県立秋田高等学校)。
  • 5月26日:第1回通常総会(東京理科大学1号館111号教室)。
  • 10月:ステップアップ研修スタート。

2014年

  • 4月:『PhysicsOlympiad』刊行(WorldScientificより)

2015年

  • 7月:IPhO国際役員会(インド)で、IPhO2022 日本大会が承認。

2018年

  • 9月:ファーストステップ研修スタート。

2019年

  • 6月:NPO法人から公益社団法人を目指した一般社団法人設立を承認。
  • 7月:一般社団法人「物理オリンピック日本委員会」設立。

2020年

  • 4月1日:公益社団法人「物理オリンピック日本委員会」設立。
  • 7月12日:第1チャレンジ理論コンテストをオンライン形式で実施。新型コロナウイルス感染症の伝染拡大のため、物理チャレンジの実施形態を変更。
  • 7月20・21日:ヨーロッパ物理オリンピック(EuPhO)・オンライン大会に参加。国際物理オリンピック2020が中止。
  • 9月20日:第2チャレンジをオンラインで理論コンテストのみで開催。実験コンテストは中止。

2021年

  • 5月17日~24日:アジア物理オリンピックに日本チーム初参加。

2022年

  • 8月23日~26日:第2チャレンジを3年ぶりに現地開催(アクリエひめじ)。コロナ対策、リモート採点、ハイブリッド表彰式など新しい対策で現地開催。

2025年

  • 2月3日:2025年度から第1チャレンジに、総合コースと理論コースの2つのコースを設置を発表。
東京理科大学
株式会社エリジオン
東京エレクトロン株式会社
理研計器株式会社
株式会社半導体エネルギー研究所
公益財団法人豊田理化学研究所
フジプレアム株式会社
株式会社Preferred Networks
公益財団法人 つくば科学万博記念財団
株式会社Z会
カシオ計算機株式会社
IMRA America